株式会社 SL ジャパンは、米国 SL (Sherrill-Lubinski) Corporation の日本法人として、1998 年に設立されました。SL 社は 1983 年来、
25 年以上にわたって、監視・制御系のリアルタイム・データのダイナミックでグラフィックな可視化ツールで業界をリードしてきた、専門メーカーです。
SL 社のグラフィカル・モデリング・システム「SL-GMS」製品で開発されたアプリケーションは、24 時間 365 日、決して止まることのない世界のミッション・クリティカルなシステムで稼働しています。そして、SL-GMS 開発ツール製品は長年に渡って使い込まれ、洗練されていく中で、常に業界におけるテクノロジー・リーダーとして、最先端を歩み続けてきました。そのグラフィックス技術は、比類なき高速さ、表現力の豊かさ、柔軟性とスケーラビリティを提供しています。
さらに 2002 年には、この専門技術をエンタープライズ・システムへと展開したダッシュボード新製品 ｢RTView｣ を投入し、ミッション・クリティカルな企業内情報のリアルタイムな可視化によって、オペレーションの意思決定を支援する斬新な監視ソリューションを、製造、エネルギー／公益、通信、金融サービス、小売・流通、宇宙／防衛、輸送などさまざまな分野で提供するに至っております。
日本国内におきましても、1991 年に代理店によって販売開始して以来、主要プロセス制御 (DCS) 製品、原子力発電所、生産ライン制御、ビル管理／設備監視、通信ネットワーク監視、交通管制、宇宙・防衛システムなどにおいて、オペレーション・インタフェースや企業内展開する監視画面として選ばれるなど、着実にそのユーザ層を拡げ続けてきました。
SL 社は、お客様個々のプロジェクトを密接にサポートすることをベースに、常にお客様のご要求に耳を傾け、SL-GMS ならびに RTView 製品を開発してきた会社で、次々とリリースされていく新機能は、ユーザ様から頂戴した厳しいご要求に応えるために開発されたものばかりです。つきましては、私共 SL ジャパンも、本社内における技術とノウハウを最大限に活かし、日本のお客様のプロジェクトをより迅速に、より綿密にご支援することを、その使命と目的にしてまいりました。
今後もさらにユーザ皆様のお役に立てますよう、そして良きビジネス・パートナーになれますよう、本社と一丸となり、プラント・フロアやオペレーション・センターなどにおけるさまざまな制御システム、Web ブラウザやポータルで企業内展開する監視システムなど、クリティカルなビジネス／オペレーション情報のリアルタイムな可視化によって、企業内におけるさまざま意思決定に貢献してまいりたいと存じます。
今後とも一層のご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
 所在地 |
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代表取締役社長 |
羽島 良重 （はしま よしえ）
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設立 |
1998 年 6 月 5 日（国内における創業 1991 年 1 月）
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事業内容 |
米国 SL 社のリアルタイム・データの可視化と監視ソフトウェア製品の販売、サポート、コンサルティング
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資本金 |
30 百万円
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株主 |
米国 SL Corporation (93%)、他
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取引銀行 |
三井住友銀行 青山支店
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国内ユーザ例 (音順・敬称略) |
(株) ＩＨＩ、伊藤忠テクノソリューションズ (株)、岩井機械工業 (株)、岩崎通信機 (株)、岩手県工業技術センター、宇宙航空研究開発機構、(株) 宇部情報システム、NECエンジニアリング (株)、NECコントロールシステム （株）、NTT アドバンステクノロジ (株)、NTT コミュニケーションズ (株)、NTT コムウェア (株)、NTT ソフトウェア (株)、(株) NTT データ、(株) エヌ・ティ・ティ・ドコモ、(株) 荏原製作所、（株）荏原電産、大倉電気 (株)、大崎電気工業 (株)、川崎重工業 (株)、(株) 京三製作所、KDDI (株)、原子燃料工業 (株)、原子力安全基盤機構、(株) 原子力エンジニアリング、(株) 構造計画研究所、国土交通省、(株) 小松製作所、コンカレント日本 (株)、昭和電工 (株)、新日本製鐵 (株)、新日鉄ソリューションズ (株)、シンフォニアテクノロジー （株）、住友重機械工業 (株)、住商情報システム (株)、住友電気工業 (株)、ソニー (株)、ソラン (株)、（株）ジェイアール東日本情報システム、第一三共 (株)、ダイダン (株)、大同信号 (株)、(株) 高岳製作所、(株) タムラ製作所、地熱技術開発 (株)、中菱エンジニアリング (株)、千代田化工建設 (株)、東京電力 (株)、(株) 東芝、東芝 ＩＴ コントロールシステム（株）、東芝ソリューション (株)、東芝プラント
システム (株)、東芝ライテック (株)、ドコモ・テクノロジ (株)、トヨタ自動車 (株)、西日本電信電話 (株)、日揮 (株)、(株)日水コン、ニッテツ八幡エンジニアリング (株)、日本原子力研究開発機構、日本工営 (株)、(株)日本航空、日本コムシス (株)、日本電気 (株)、日本電気通信システム (株)、日本電気ロボットエンジニアリング (株)、日本ヒューレット・パッカード (株)、日本プロセス (株)、日本ベーレー (株)、日本放送協会、日本無線 (株)、パナソニックモバイル
コミュニケーションズ (株)、東日本電信電話 (株)、(株)日立情報システムズ、（株）日立情報制御ソリューションズ、(株)日立製作所、(株)日立超 LSI システムズ、（株）日立ハイテクノロジーズ、富士アイティ (株)、富士通 (株)、
（株）富士通アドバンストエンジニアリング、富士電機システムズ (株)、富士フィルム（株）、(株) ブリヂストン、松下電器産業 (株)、松下電工 (株)、三井造船 (株)、三菱化学 (株)、三菱重工業 (株)、三菱スペース・ソフトウェア(株)、
三菱電機 (株)、三菱電機エンジニアリング (株)、三菱マテリアル (株)、村田機械 (株)、(株) メイテック、明電システムテクノロジー（株）、（株）明電舎、文部科学省、横河電機 (株)、理化学研究所、(株) リコー など
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